ヤンセンファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ブルース・グッドウィン、以下、「ヤンセン」）は、本日、前立腺癌治療剤「ザイティガ®錠250mg（以下「ザイティガ®錠」、一般名：アビラテロン酢酸エステル）」の発売を開始しました。
日本では、前立腺がんは65歳以上の男性に多くみられるがんの一つであり1)、前立腺がんの罹患数は急増しています。2020年には罹患数ががんの中で最多となると予想されており2)、前立腺がんの治療選択肢の充実が重要となっています。
前立腺がんの治療では、外科的あるいは内科的に前立腺がんの増殖を刺激するホルモンであるアンドロゲンを除去する内分泌療法が広く行われています。しかし、内分泌療法による去勢状態であっても、いずれ病勢の進行や再発が認められ、去勢抵抗性前立腺がん（以下、CRPC）となります。その理由のひとつに、精巣以外の臓器（副腎や前立腺がん組織内）でも微量のアンドロゲンが生成されていることが挙げられます。
ザイティガ®錠は、「去勢抵抗性前立腺癌」を適応とし、アンドロゲン生合成に必要な酵素であるCYP17を選択的に阻害することで抗腫瘍効果を示す新しい作用機序を有するCYP17阻害剤です。本剤のCYP17阻害作用により、精巣のみならず、副腎や前立腺がん組織内におけるアンドロゲンの生合成自体を抑制します。また、腫瘍の増殖抑制、生存期間の延長（以下、OS）、化学療法実施までの期間延長を示す新規ホルモン療法を提供できることになります。
海外で実施した第Ⅲ相試験では化学療法歴のない転移性CRPC（以下、mCRPC）の患者さんにおいて、OS中央値35.3ヶ月を実現し3)、化学療法既治療のmCRPC患者さんでは、OS中央値15.8ヶ月を実現しました4)。
ヤンセンは、アストラゼネカ株式会社と、2013年10月に日本国内におけるザイティガ®錠のコ・プロモーション契約を締結しており、今後、ヤンセンとアストラゼネカの両社が医療機関へ情報提供活動を行います。
ヤンセンはがん領域を重点疾患領域ととらえており、今回のザイティガ®錠の発売により、日本において前立腺がん領域に初めて参入することになります。ヤンセンは、ザイティガ®錠を通して、未だ満たされない医療ニーズが残された領域である前立腺がん治療に一層の貢献ができるものと期待しています。
ザイティガ®錠の製品概要
製品名 ： ザイティガ®錠250mg
一般名 ： アビラテロン酢酸エステル
剤 型 ： 錠剤
効能・効果 ： 去勢抵抗性前立腺癌
用法・用量 ： プレドニゾロンとの併用において、通常、成人にはアビラテロン酢酸エステルとして1日1回1,000mgを空腹時に経口投与する。
製造販売承認日： 2014年7月4日
薬価基準収載日： 2014年9月2日
発売日 ： 2014年9月2日
製造販売元 ： ヤンセンファーマ株式会社
薬価 ： ザイティガ®錠250mg（250mg 1錠）：3,690.90円
包装 ： ザイティガ®錠250mg ：100錠（10錠×10）
参考文献
1) 国立がん研究センターがん対策情報センター：全国がん罹患モニタリング集計2007年罹患数・率報告
2) 国立がん研究センターがん対策情報センター：がん・統計白書2012−データに基づくがん対策のために（篠原出版新社）
3) Kluetz PG, et al.: Clin Cancer Res 19: 6650-6656, 2013.
4) Fizazi K, et al.: Lancet Oncol 13: 983-992, 2012.
ヤンセンについて
我々ヤンセンは、現代においてもっとも重要な「いまだ満たされない医療ニーズ」への対応と解決に力を注いでいます。これには、がん、免疫疾患、精神・神経疾患（中枢神経・疼痛）、感染症・ワクチン、代謝・循環器疾患が含まれます。患者への貢献という強い意思に基づき、革新的な製品、サービスを開発提供し、健康問題の解決に努め、世界中の人々を支援しています。ヤンセンファーマ株式会社は、ジョンソン・エンド・ジョンソンのヤンセンファーマシュ―ティカルグループのひとつです。
将来予測に関する記述
このプレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義する「将来予測に関する記述」が含まれています。本リリースをお読みになる皆さまは、将来予測に関する記述内容に依存することのないようご注意ください。また、本記述は、将来の事象に関する現時点での予想を基礎としています。基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは未知のリスクや不確実性が具現化した場合、実際の結果がヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しとは実質的に異なるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には、利子や為替の変動などの経済的要因、技術的な進歩を含む競争、競合他社による新製品や特許の取得、規制当局による承認の取得を含む新製品の開発に本来伴う諸課題、特許に関する問題、医薬品やサービスの購入者の行動・消費パターンの変化や財政的困窮、政府の法律や規制の変更および国内外の医療改革、医療費削減の潮流を含む一般的業界動向および政府機関による医薬品業界への監督強化などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらのリスクや不確実性およびその他の要因については、2013年12月29日に終了した会計年度のForm 10-Kに記載されているジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書とその添付書類第99号および米国証券取引委員会への追加提出書類に詳述されています。これらの提出資料につきましては、インターネット(www.sec.gov、www.jnj.com)でご覧いただくか、ジョンソン・エンド・ジョンソンにお問い合わせください。ヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンはいずれも、新情報や今後発生する事象および事態の進展があった場合も、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。