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関節リウマチで生物学的製剤治療を考える患者さん向け冊子制作 「まんがで読む関節リウマチ治療」

2016/05/23

―治療で進行を抑えることを目指す時代になりました―
 

ヤンセンファーマ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:クリス・フウリガン)は、既存治療で効果不十分な関節リウマチ(以下、RA)で生物学的製剤治療を検討される患者さんへ向けて、より自分のライフスタイルに合った治療法を選択できるように疾患や生物学的製剤について学ぶことができることを目的とした冊子「まんがで読む 関節リウマチ治療」を、コ・プロモーションのパートナーである田辺三菱製薬株式会社(本社:大阪、代表取締役社長:三津家 正之)と共同制作いたしました。

 

RAは、人口の0.6~1.0%に認められるとされ、30~50才代の女性に多く発症する慢性の炎症性疾患で、主に関節の滑膜で起こる炎症により、関節が変形するなど日常生活に多大な影響を及ぼします。最近では、症状が現れてから2年の間に急速に炎症が進み、早い時期から関節の骨が壊れ始める(関節破壊)ことが分かってきました。そのため、病気の進行を抑えて関節機能を守るには、できるだけ早い時期に治療を開始することが重要だと考えられるようになりました。また、さまざまな種類の生物学的製剤が登場したことで、投与経路や通院頻度など患者さんのライフスタイルにあった製剤を選択することができる時代になってきています。

 

「まんがで読む 関節リウマチ治療」は、生物学的製剤による治療を考えている患者さんへ向けて、RAによる日常生活における困難や悩み、治療の不安などをわかりやすく表現しました。RAの治療をより身近に感じてもらえるように、文字だけでは難解な内容をまんがという手法を取り物語化することで、患者さん自身が RAやその治療法、生物学的製剤について学び、前向きに治療に取り組むことができることを願い冊子を制作しました。

 

ヤンセンファーマは引き続き、関節リウマチ患者さんへの適正な情報提供を通じて、患者さんのQOL向上に尽力していきます。

 


 

「まんがで読む関節リウマチ治療」
■基本情報

冊子名 
「まんがで読む 関節リウマチ治療」

監修 
聖路加国際病院 Immuno-Rheumatology Center  医長 岸本 暢将 先生

制作会社
ヤンセンファーマ株式会社
田辺三菱製薬株式会社

作画
小川 京美

冊子掲載サイトアドレス
http://www.simponi.jp/    ※ダウンロード可能

 

 

ヤンセンについて
ヤンセンは、病気のない世界を実現するために日々努力しています。今までにない、より良い方法で疾患を予防・撲滅・治療・治癒し、人々の命に貢献することが私たちの望みです。そして、常に患者さんのことを考え、最も有望なサイエンスを追及しています。私たちヤンセンは、人々の希望と命を明日につなぐため、世界中とコラボレーションしています。さらに詳しい情報はwww.janssen.com/japanをご覧ください。

 

 

将来予測に関する記述
このプレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義する「将来予測に関する記述」が含まれています。本リリースをお読みになる皆さまは、将来予測に関する記述内容に依存することのないようご注意ください。また、本記述は、将来の事象に関する現時点での予想を基礎としています。基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは未知のリスクや不確実性が具現化した場合、実際の結果がヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しとは実質的に異なるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には、利子や為替の変動などの経済的要因、技術的な進歩を含む競争、競合他社による新製品や特許の取得、規制当局による承認の取得を含む新製品の開発に本来伴う諸課題、特許に関する問題、医薬品やサービスの購入者の行動・消費パターンの変化や財政的困窮、政府の法律や規制の変更および国内外の医療改革、医療費削減の潮流を含む一般的業界動向および政府機関による医薬品業界への監督強化などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらのリスクや不確実性およびその他の要因については、2016年1月3日に終了した会計年度のForm 10-Kに記載されているジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書とその添付書類第99号および米国証券取引委員会への追加提出書類に詳述されています。これらの提出資料につきましては、インターネット(www.sec.govwww.jnj.com)でご覧いただくか、ジョンソン・エンド・ジョンソンにお問い合わせください。ヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンはいずれも、新情報や今後発生する事象および事態の進展があった場合も、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。