Skip to main content

「ステラーラ®」と「シンポニー®」、炎症性腸疾患領域で適応追加承認取得

2017/03/30

ヤンセンファーマ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:クリス・フウリガン)は本日、中等症から重症の活動期クローン病の導入療法の治療薬としてヒト型抗ヒトIL-12/23p40モノクローナル抗体製剤「ステラーラ®点滴静注130mg(一般名:ウステキヌマブ(遺伝子組換え))」の製造販売承認を取得しました。また、同疾病の維持療法の治療薬として既承認品目である「ステラーラ®皮下注45mgシリンジ(一般名:ウステキヌマブ(遺伝子組換え))」に適応追加の承認を取得しました。

同時に、ヒト型抗ヒトTNFαモノクローナル抗体製剤「シンポニー®皮下注50 mgシリンジ」(一般名:ゴリムマブ(遺伝子組換え))において、中等症から重症の潰瘍性大腸炎の改善及び維持療法に関する適応追加の承認を取得しました。また、「シンポニー®皮下注100 mgシリンジ」についても剤形追加の承認を取得しました。

「ステラーラ®

「ステラーラ®」は、炎症反応及び免疫に深くかかわるインターロイキン(IL)-12及びIL-23を標的としており、既存の抗TNFα製剤とは異なる作用機序を有しています。導入療法では、ウステキヌマブ(遺伝子組換え)を体重換算に基づく用量で1回の静脈内投与を行い、維持療法では、ウステキヌマブ(遺伝子組換え)90mgを通常12週間ごとに、効果減弱時には8週間ごとに皮下注射を行います。

今回の承認は、日本も参加した国際共同第Ⅲ相試験の結果に基づいています。国際共同第Ⅲ相試験では、活動期クローン病患者の34%(UNITI-1試験:抗TNFα製剤治療で効果不十分または忍容性がない患者を対象)と56%(UNITI-2試験:既存治療で効果不十分または忍容性がない患者(その大半は抗TNFα製剤未治療)を対象)が点滴静注1回の導入療法で、6週間後に症状が改善しました。さらに、維持療法として、ステラーラ®を皮下注射で8週ごと又は12週ごとに継続投与をした患者の多くは、44週(導入療法開始から52週)まで寛解を維持しました※1

現在進行中のIM-UNITI長期投与試験から得られた2年間の最新データでも、ステラーラ®による治療は、クリニカルレスポンス及び寛解を維持し、新たな安全性シグナルは認められませんでした。さらに、UNITI試験のサブグループ解析では、中等症から重症の活動期クローン病の日本人患者におけるステラーラ®の有効性及び安全性プロファイルは、試験集団全体の結果とおおむね一致していました※2

「シンポニー®

「シンポニー®」は、中等症から重症の活動性の潰瘍性大腸炎の治療薬であり、初回投与時200mg及び初回投与後2週時に100mgを投与した後、維持期において4週間に1回、皮下投与します。今回の承認は、日本も参加した第Ⅲ相国際共同治験(PURSUIT-SC試験,PURSUIT-M試験)及び国内臨床試験(PURSUIT-J試験)の結果に基づいたものであり、臨床症状の改善及びその改善を維持することが認められています。

PURSUIT-SC試験では、既存治療で効果不十分又は忍容性がなかった中等症から重症の潰瘍性大腸炎患者において、「シンポニー®」による投与6週時での臨床症状の改善※3は、初回投与時200mg及び初回投与後2週時に100mgを投与された患者の51.0 % に認められました※4。PURSUIT-SC試験に続いて行われたPURSUIT-M試験では、「シンポニー®」の初回投与後6週時に臨床症状の改善※3が認められた患者について、「シンポニー®」による維持期の潰瘍性大腸炎に対する有効性及び安全性を検証したところ、本剤100mgを4週ごとに投与した患者の49.7 %で54週(初回投与から60週)まで改善維持効果が認められました。また、新たな安全性シグナルは認められませんでした※5

PURSUIT-J試験は、既存治療で効果不十分又は忍容性がなかった中等症から重症の日本人潰瘍性大腸炎患者を対象に、「シンポニー®」の維持効果及び安全性の確認を目的として実施されました。「シンポニー®」を初回投与時200mg及び初回投与後2週後に100mgを投与した後、初回投与後6週時に臨床症状の改善※3が認められた患者に対し、二重盲検下で維持効果及び安全性の検証を行った結果、主要評価項目である60週まで臨床症状の改善※3が維持された患者の割合は、「シンポニー®」群56.3%に対し、プラセボ群19.4 %でした。また安全性の懸念は特に認められませんでした※6

当社の代表取締役社長クリス・フウリガンは、「ヤンセンは、炎症性腸疾患に罹患している人々及びこの疾患を治療している医療従事者の方々のための治療選択肢を広げることに注力しています。炎症性腸疾患を患っている人々のために、これらのすばらしい革新的治療薬を日本で提供できることを誇りに思っています。」と述べています。

ヤンセンは、「ステラーラ®」と「シンポニー®」を、未だ満たされない医療ニーズに応える新たな治療選択肢として日本の自己免疫疾患治療にさらなる貢献をしてまいります。

 

「ステラーラ®」製品情報

「ステラーラ®点滴静注130mg」の製品概要

製品名   :ステラーラ®点滴静注130mg

一般名   :ウステキヌマブ(遺伝子組換え)

剤型    :点滴静注製剤

効能・効果 :中等症から重症の活動期クローン病の導入療法(既存治療で効果不十分な場合に限る)

用法・用量 :通常、成人にはウステキヌマブ(遺伝子組換え)として、導入療法の初回に、以下に示す用量を単回点滴静注する。

 

患者体重         投与量

55kg以下         260mg

55kgを超える85kg以下      390mg

85kgを超える                   520mg

 

「ステラーラ®皮下注45mgシリンジ」の製品概要

製品名   :ステラーラ®皮下注45mgシリンジ

一般名   :ウステキヌマブ(遺伝子組換え)

剤型    :皮下注射製剤

効能・効果 :既存治療で効果不十分な下記疾患

                     尋常性乾癬、関節症性乾癬

                     中等症から重症の活動期クローン病の維持療法(既存治療で効果不十分な場合に限る)

用法・用量 :尋常性乾癬及び関節症性乾癬

                    通常、成人にはウステキヌマブ(遺伝子組換え)として1回45mgを皮下投与する。初回投与及びその4週後に投与し、以降12週間隔で投与する。

                    ただし、効果不十分な場合には1回90mgを投与することができる。

                    クローン病

                    ウステキヌマブ(遺伝子組換え)の点滴静注製剤を投与8週後に、通常、成人にはウステキヌマブ(遺伝子組換え)

                   として90mgを皮下投与し、以降は12週間隔で90mgを皮下投与する。なお、効果が減弱した場合には、投与間隔を8週間に短縮できる。

 

「シンポニー®」製品情報

「シンポニー®皮下注50mg・100mgシリンジ」の製品概要

製品名   :シンポニー®皮下注50 mgシリンジ

                    シンポニー®皮下注100 mgシリンジ

一般名   :ゴリムマブ

剤型    :皮下注射製剤

効能・効果 :既存治療で効果不十分な関節リウマチ(関節の構造的損傷の防止を含む)

                    中等症から重症の潰瘍性大腸炎の改善及び維持療法(既存治療で効果不十分な場合に限る)

用法・用量 :関節リウマチ

                    メトトレキサートを併用する場合

                    通常、成人にはゴリムマブ(遺伝子組換え)として50mgを4週に1回、皮下注射する。なお、患者の状態に応じて1回100mgを使用することができる。

                     メトトレキサートを併用しない場合

                    通常、成人にはゴリムマブ(遺伝子組換え)として100mgを4週に1回、皮下注射する。

                    潰瘍性大腸炎

                   通常、成人にはゴリムマブ(遺伝子組換え)として初回投与時に200mg、初回投与2週後に100mgを皮下注射する。初回投与6週目以降は100mgを4週に1回、皮下注射する。

クローン病について

クローン病は、炎症性腸疾患の一つで、日本では約4万人以上の患者※7がいるとされています。クローン病の原因は不明ですが、遺伝的素因や食事、他の環境因子が誘引と考えられる免疫系の                     異常と関係があります。クローン病の症状は様々ですが、しばしば腹痛や腹部圧痛、頻回な下痢、直腸出血、体重減少及び発熱が生じます。

潰瘍性大腸炎について

潰瘍性大腸炎は、炎症性腸疾患の一つで、日本では約18万人以上の患者※8がいるとされ、大腸の粘膜に炎症が起き、潰瘍やびらんができる原因不明の疾患です。国内では20代で発症する方が多く※9、下痢、血便、発熱、体重減少などの症状がみられ、長期にわたって再燃と寛解を繰り返すため患者さんのQOLに影響を著しく与える疾患です。

田辺三菱製薬株式会社との契約について

ヤンセンは、田辺三菱製薬株式会社(MTPC)と日本における「ステラーラ®」の中等症から重症の活動期にあるクローン病に対するコ・プロモーション契約を締結しています。ヤンセンとMTPCの両社は、適応追加のクローン病について、医療機関への情報提供活動を共同で実施します。なお、既承認の尋常性乾癬及び関節症性乾癬についての医療機関への情報提供活動と、「ステラーラ®」(皮下注及び点滴静注製剤)の製造販売はヤンセンが行います。また、ヤンセンは、既存治療で効果不十分な関節リウマチ(関節の構造的損傷の防止を含む)の適応を持つ「シンポニー®」においてもMTPCとコ・プロモーション契約を別途締結しており、中等症から重症の潰瘍性大腸炎の改善及び維持療法の適応もこの契約に含まれています。ヤンセンは、日本での「シンポニー®」の製造販売承認を、MTPCは日本での「シンポニー®」の独占販売権を保有しています。

参考文献

※1、Feagan BG, et al. N Engl J Med. 2016 Nov 17;375(20):1946-1960.

※2、Sandborn W, Rutgeerts P, Gasink C et al. Long term efficacy and safety of ustekinumab for Crohn’s disease: Results from IM-UNITI Long-Term Extension through 2 years. Annual                  Congress of the European Crohn’s and Colitis Organisation (ECCO 2017); 15-18 February, 2017; Barcelona, Spain; Abstract A-1285.

※3、臨床効果:初回投与前からMayoスコアが30%以上かつ3点以上減少するとともに、直腸出血サブスコアが1点以上減少するか、直腸出血サブスコアが0又は1になった場合を示す。

※4、Sandborn WJ, et al. Gastroenterology. 2014 Jan;146(1):85-95

※5、Sandborn WJ, et al. Gastroenterology. 2014 Jan;146(1):96-109

※6、Toshifumi Hibi, et al. Journal of Gastroenterology. 2017, Efficacy and safety of golimumab 52-week maintenance therapy in Japanese patients with moderate to severely active                       ulcerative colitis: a phase 3, double-blind, randomized, placebo-controlled study-(PURSUIT-J study). doi: 10.1007/s00535-017-1326-1

※7、難病情報センター: http://www.nanbyou.or.jp/entry/81

※8、厚生労働省. 平成26 年度衛生行政報告例の概況. 7 特定疾患(難病)関係

※9、難病情報センター: http://www.nanbyou.or.jp/entry/62

ヤンセンについて

我々ヤンセンは、現代において最も重要な「いまだ満たされない医療ニーズ」への対応と解決に力を注いでいます。これには、がん、免疫疾患、精神・神経疾患(中枢神経・疼痛)、感染症・ワクチン、代謝・循環器疾患が含まれます。患者への貢献という強い意思に基づき、革新的な製品、サービスを開発提供し、健康問題の解決に努め、世界中の人々を支援しています。ヤンセンファーマ株式会社は、ジョンソン・エンド・ジョンソンのヤンセンファーマシュ―ティカルグループの一つです。

将来予測に関する記述

このプレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義する「将来予測に関する記述」が含まれています。本リリースをお読みになる皆さまは、将来予測に関する記述内容に依存することのないようご注意ください。また、本記述は、将来の事象に関する現時点での予想を基礎としています。基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは未知のリスクや不確実性が具現化した場合、実際の結果がヤンセンファーマ株式会社及びジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しとは実質的に異なるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には、利子や為替の変動などの経済的要因、技術的な進歩を含む競争、競合他社による新製品や特許の取得、規制当局による承認の取得を含む新製品の開発に本来伴う諸課題、特許に関する問題、医薬品やサービスの購入者の行動・消費パターンの変化や財政的困窮、政府の法律や規制の変更及び国内外の医療改革、医療費削減の潮流を含む一般的業界動向及び政府機関による医薬品業界への監督強化などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらのリスクや不確実性及びその他の要因については、2016年1月3日に終了した会計年度のForm 10-Kに記載されているジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書とその添付書類第99号及び米国証券取引委員会への追加提出書類に詳述されています。これらの提出資料につきましては、インターネット(www.sec.govwww.jnj.com)でご覧いただくか、ジョンソン・エンド・ジョンソンにお問い合わせください。ヤンセンファーマ株式会社及びジョンソン・エンド・ジョンソンはいずれも、新情報や今後発生する事象及び事態の進展があった場合も、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。