米国ジョンソン・エンド・ジョンソンの医療用医薬品日本法人、ヤンセンファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、社長：トゥーン・オーヴェルステンズ、以下｢ヤンセンファーマ｣）は、本日、統合失調症を適応症とする抗精神病剤｢インヴェガ®錠｣（INVEGA® Tablets, 一般名: パリペリドン）を新発売いたします。
｢インヴェガ®錠｣の有効成分であるパリペリドンは、ヤンセンファーマスーティカN.V.社（本社：ベルギー）によって創成されました。本剤は強力な抗ドパミン作用により統合失調症の陽性症状（幻覚、妄想など）に効果を示すとともに、抗セロトニン作用により統合失調症の陰性症状（感情的引きこもり、情動鈍麻など）にも効果を有することが確認されています。
本剤は抗精神病薬では初となる浸透圧を利用した薬物放出制御システム（OROS®）を用いた徐放性経口製剤であり、本剤を1日1回、朝食後に服用することで、24時間にわたりパリペリドンを持続的に放出し、定常状態での血中薬物濃度の日内変動幅を抑えます。国内外の臨床試験により、統合失調症に対する初発時や急性期における早期治療に加え、再発までの期間延長など維持期の治療にも有用であることが確認されました。
本剤の発売に際し、ヤンセンファーマ社長のトゥーン・オーヴェルステンズは、以下のように述べています。「インヴェガ®錠が、患者さんの治療満足度とQOLの向上に寄与し、さらにアドビアランスの向上を通じて、患者さんの症状改善の先にある次なる一歩、社会復帰へと踏み出せるよう貢献できればと願っております。私どもヤンセンでは、引き続き、「患者思考」（いつも患者さんのことを考え、思う気持ち）を旨にいまだ満たされない医療ニーズを満たすべく邁進してまいります」。
本剤は米国で2006年12月に統合失調症の急性期治療に対する適応が承認されて以来、 2010年1月現在、欧州他92の国と地域で承認されています。本邦においては2004年3月より臨床試験を実施し、統合失調症に対する有効性及び安全性が確認され、2010年10月に製造販売承認を取得しました。
ヤンセンファーマの統合失調症の従来の製品ラインナップ（「リスパダール® コンスタ®筋注用」、リスパダール®の内服薬4剤形（錠剤、細粒剤、内用液、口腔内崩壊錠））に、｢インヴェガ®錠｣が加わることで、患者さんの要望にあわせた薬剤選択の幅がより広がることになります。
インヴェガ®錠の製品概要
【承認取得日】
2010年10月27日
【薬価収載日】
2010年12月10日
【発売日】
2011年1月17日
【承認区分】
新有効成分含有医薬品
【製造販売】
ヤンセンファーマ株式会社
【販売名 / 薬価】
インヴェガ®錠3mg / 246.20円
インヴェガ®錠6mg / 452.80円
インヴェガ®錠9mg / 574.00円
(1日薬価452.80円)
【包装】
インヴェガ®錠3mg：100錠（10錠×10）、1000錠（10錠×100）
インヴェガ®錠6mg：100錠（10錠×10）、1000錠（10錠×100）
インヴェガ®錠9mg：100錠（10錠×10）、1000錠（10錠×100）
【一般名】
パリペリドン
【薬効分類】
抗精神病剤
【効能・効果】
統合失調症
【用法・用量】
通常、成人にはパリペリドンとして6mgを1日1回朝食後に経口投与する。
なお、年齢、症状により1日12mgを超えない範囲で適宜増減するが、
増量は5日間以上の間隔をあけて1日量として3mgずつ行うこと。
《用法・用量に関連する使用上の注意》
1） 軽度腎機能障害患者（クレアチニン・クリアランス50mL/分以上80mL/分未満）には、1日用量として3mgから開始し、 1日用量は6mgを超えないこと［本剤の排泄が遅延し血中濃度が上昇するおそれがある（当薬剤の添付文書の「慎重投与」、「薬物動態」の項参照）。］
2） 本剤は徐放性製剤であるため、分割して投与しないこと。
3） 本剤はリスペリドンの活性代謝物であり、リスペリドンとの併用により作用が増強するおそれがあるため、本剤とリスペリドンを含有する製剤との併用については、避けることが望ましい。
4） 本剤の投与量は必要最低限となるよう、患者ごとに慎重に観察しながら調節すること。
将来についての声明
このプレスリリースには米国で1995年私募証券訴訟改革法において定義されている「将来についての声明」が含まれています。こうした声明は将来の事象についての現在の予想を基礎とするものです。もし基礎的な前提が不正確であったり、未知のリスクや不確実性が具現化すれば、実際の結果は、ヤンセンファーマおよびジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しから実質的に隔たりのあるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には次のようなものが含まれます。産業において一般的な条件や競争、利子や為替の変動などの経済条件、技術的な進歩や競合他社による特許の取得、規制当局による承認の取得や国内外の医療改革、政府の法律や規制など新製品の開発に本来伴う諸課題、および医療費削減への潮流などです。こうしたリスクや不確実性などの要因については、2010年1月3日に終了した会計年度のForm 10-Kに基づくジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書に詳述されています。このForm 10-Kおよび追加提出資料は次のサイトで閲覧できます。www.sec.gov, www.jnj.com。 もしくはジョンソン・エンド・ジョンソンにご請求ください。ヤンセンファーマもジョンソン・エンド・ジョンソンも新情報や今後の事象・変化などに基づいて将来についての声明を更新する義務を負いません。