ヤンセンファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ブルース・グッドウィン、以下、「ヤンセン」）は、認知症検査の必要性を判断するための簡易なスクリーニングツール「Me-CDT」（エム・イー・シー・ディー・ティー）を、木原武士先生（洛和会みささぎ病院）、頼高朝子先生（順天堂大学附属順天堂越谷病院）、宮澤仁朗先生（特定医療法人さっぽろ悠心の郷ときわ病院）と共同で開発しました。
認知症の疑いのある方のなかには、認知症専門医の受診や認知症検査に対して抵抗感を持つ方も多く、検査の遅れが早期治療の妨げとなっていると言われています。そこで、認知症を診断する検査の前に、かかりつけ医による簡易なスクリーニングを実施することで、認知症の可能性がある方を次の検査へ繋ぐきっかけとなることが期待できます。
「Me-CDT」は、認知症検査の必要性を判断するためのスクリーニングツールとして開発されました。専用のソフトウェアをパソコン上で再生し、被験者の方が画面と音声を確認しながら回答をペンで回答用紙に記入するテストです。CDT（Clock Drawing Test-時計描画テスト）、近時記憶、見当識の検査の合計6問を約3分で行う構成になっています。
短時間で検査できるため、被験者の方に受入れられやすく、またパソコン以外の特別な設備を必要とせず、実施する環境や人に結果が影響されることが少ないため、より身近なスクリーニングツールとなることが期待できます。
「Me-CDT」の臨床上の有用性について、約300例を対象とした検証結果が”Progress in Medicine”2月号で発表されました。検証の結果、「Me-CDT」の結果は認知機能の評価尺度として広く用いられるMMSE(Mini-Mental State Examination)の結果と良好な相関が得られ、認知症検査の必要性を判断する指標になり得ることが示唆されました。1)
開発に携わった3名の先生方は、「今回開発された『Me-CDT』をかかりつけ医などの地域の医療機関で使用していただくことで、認知症の早期発見と診断につながることを期待しています。」と述べています。「Me-CDT」の検査キットは、ご要望のある医療機関へ順次提供をいたします。
1)”簡便な認知機能テストとCDTを組み合わせたスクリーニングツールの開発”, Progress in Medicine, 33:369-375, 2013
Me-CDT概要
【方法】
パソコンの画面の設問と音声を聞きながら、回答用紙にペンで記入する
【設問】
冒頭に時刻を画像と音声で提示し，後に確認するために記憶することを被検者に繰り返し求め、その後に
①「氏名」
②「日付」
③「今何階にいるか」
④「最近気になったニュースはなにか」
⑤「冒頭に提示した時間は何時か」
⑥「時計の文字盤と⑤の時刻（10時10分）の針描写」
の合計6問が出題される
（②～④は「見当識」、⑤は「記憶力」、コンピューターの音声出題は「言語的能力」、時刻の針描写は「図形的能力」）
【所要時間】
約3分
【対象とならない方】
聴覚障害または視覚障害を持った方
【診断】
回答にポイントを付加し、判断を行う
回答用紙イメージと回答例
ヤンセンについて
我々ヤンセンは、現代においてもっとも重要な「いまだ満たされない医療ニーズ」への対応と解決に力を注いでいます。これには、がん、免疫疾患、神経疾患(中枢神経・疼痛)、感染症・ワクチン、代謝・循環器疾患が含まれます。患者への貢献という強い意思に基づき、革新的な製品、サービスを開発提供し、健康問題の解決に努め、世界中のひとびとを支援しています。ヤンセンファーマ株式会社は、ヤンセンファーマシュ―ティカルグループのひとつです。
将来予測に関する記述
このプレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義する「将来予測に関する記述」が含まれています。本リリースをお読みになる皆さまは、将来予測に関する記述内容に依存することのないようご注意ください。また、本記述は、将来の事象に関する現時点での予想を基礎としています。基礎となる前提が不正確であると判明した場合、あるいは未知のリスクや不確実性が具現化した場合、実際の結果がヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しとは実質的に異なるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には、業界における一般的な条件や競争、利子や為替の変動などの経済的要因、技術的な進歩、競合他社による新製品や特許の取得、規制当局による承認の取得を含む新製品の開発に本来伴う諸課題、特許に関する問題、医薬品やサービスの購入者の行動・消費パターンの変化や財政的困窮、政府の法律や規制の変更および国内外の医療改革、医療費削減の潮流および政府機関による医薬品業界への監督強化などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらのリスクや不確実性およびその他の要因については、2012年12月30日に終了した会計年度のForm 10-Kに記載されているジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書の添付書類第99号に詳述されています。Form 10-Kおよび追加提出資料は、オンライン（www.sec.gov, www.jnj.com）もしくはジョンソン・エンド・ジョンソンの請求によりご覧いただけます。ヤンセンファーマ株式会社およびジョンソン・エンド・ジョンソンは、いずれも新情報や今後発生する事象および事態の進展があった場合も、将来予測に関する記述を更新する義務を負いません。